「結婚するなら、そろそろどちらかの家で一緒に暮らそう」
相手からそう言われた夜、うれしい気持ちより先に、今の家の中を見回してしまう。
朝は一人で静かにコーヒーを飲みたい。寝る時間も、食べる物も、冷暖房の温度も、自分のペースができています。近所には話せる人がいて、成人した子どもが時々帰ってくる部屋もある。
相手のことは好きです。
それでも、毎日同じ家で暮らすと考えると、急に胸が詰まることがあります。
今さら生活を合わせられるのか。相手の家に入れば肩身が狭くならないか。自分の家を手放してから関係が変わったら、どこへ戻ればよいのか。
迷いがあるからといって、愛情が足りないわけではありません。
50代の再婚では、守りたい生活、家、仕事、親との関係、子どもとの距離がすでにあります。若い頃より失うものが具体的だから、同居を慎重に考えるのは自然なことです。
「再婚する」と「同じ家へ引っ越す」は、別々に考えます
結婚を決めたら、すぐ同居しなければならないと思うかもしれません。
しかし、実際には複数の選択肢があります。
| 暮らし方 | 向いている状況 | 先に決めること |
|---|---|---|
| どちらかの家で同居する | 生活圏、仕事、家の使い方を合わせやすい | 住居費、家事、私物、来客、別れた場合の住まい |
| 新しい家を二人で借りる | どちらかの家へ「入れてもらう」形を避けたい | 名義、初期費用、家賃負担、退去時の精算 |
| 近居する | 一人の時間を保ちながら、支え合いたい | 会う頻度、合鍵、緊急時、二つの住居費 |
| 一定期間だけ試し暮らしをする | 生活習慣が合うかを見てから決めたい | 期間、費用、元の家を残すこと、終了後の判断日 |
| 当面は別々に暮らす | 親の介護、仕事、子ども、持ち家などの事情がある | 将来も別居を続けるか、再検討する時期 |
どれか一つが、再婚の正しい形というわけではありません。
大事なのは、「同居しないなら結婚する意味がない」と迫られて決めるのではなく、二人が続けられる暮らし方を選ぶことです。
同居への迷いをなくしてから決めるのではなく、迷っている内容を一つずつ試せる形に変えます。家を売る、仕事を辞める、財産をまとめるといった戻しにくい決断は最後です。
試し暮らしでは、旅行では見えない平日を再現します
旅行で仲良く過ごせたことと、同居できることは同じではありません。
旅行中は家事が少なく、お金の使い方も普段とは違います。嫌なことがあっても、数日後には自宅へ戻れます。
同居を試すなら、特別な休日ではなく、仕事や通院のある平日を含めます。
期間は、最初から数か月にせず、まず一週間から二週間程度でも構いません。
- それぞれが普段どおりの時間に起きる
- 仕事、通院、趣味を同居前と同じように続ける
- 外食ばかりにせず、買い物、料理、洗濯、掃除を行う
- 一人で過ごす時間を意識して作る
- 子どもや友人から連絡が来たときの反応を見る
- 体調が悪い日や疲れている日の接し方を見る
試し暮らし中は、毎晩反省会をする必要はありません。
ただし、終了日だけは先に決めます。
「二週間一緒に暮らして、最終日に続けたいことと変えたいことを話したいです。試したから必ず引っ越す、という約束にはしません」
この条件を相手が受け入れられるかも、判断材料になります。
寝室と一人の時間は、同居後に言い出すより先に決めます
50代になると、睡眠の浅さ、いびき、夜間のトイレ、室温の好みなどが暮らしへ影響しやすくなります。
夫婦は同じ寝室でなければならない、休日は一緒に過ごすべきだと決めつけると、疲れがたまります。
同居前に、次のような生活の境界を話してください。
- 同室で眠るか、別室を用意するか
- 一人になりたいとき、どこで過ごすか
- 相手の部屋や引き出しを勝手に開けない
- 外出先や帰宅時間を、どこまで伝えるか
- 友人や子どもを家へ呼ぶときのルール
- 携帯電話、手紙、メールを互いに見ない
別室を希望することは、相手を拒んでいるという意味ではありません。
長く一人で暮らしてきた人にとって、常に誰かの気配があるだけでも疲れることがあります。
「あなたと暮らしたくないのではありません。一人で落ち着く時間がある方が、穏やかに一緒に過ごせます」
この言葉を否定せずに聞ける相手かどうかは、同居後の安心感に関わります。
家計は全部まとめず「個人・共同・臨時」の三つに分けます
再婚後の家計について、最初から預金や収入を一つにまとめる必要はありません。
むしろ、これまでの財産と、同居後の生活費を分けた方が分かりやすくなります。
個人のお金
再婚前から持っている預貯金、自分の趣味、衣類、子どもへの援助など、各自で管理するお金です。
共同生活のお金
家賃、食費、水道光熱費、日用品など、二人の暮らしに使うお金です。
臨時費用のお金
家電の故障、入院、引っ越し、住宅修繕などに備えるお金です。
共同生活費の分け方は、半分ずつに限りません。
収入に差があるなら、手取り収入に応じた割合にする方法もあります。一方が持ち家を提供し、もう一方が食費や光熱費を多く持つ形も考えられます。
同居前に、少なくとも次の内容は互いに伝えてください。
- 毎月の手取り収入
- 住宅ローンや借入金
- 離婚した相手や子どもへの定期的な支払い
- 親への仕送りや介護費用
- 滞納している税金や保険料
- 保証人になっている債務
資産額を最初から一円単位で見せる必要はありません。
ただし、結婚生活へ影響する借金や支払いを隠したまま同居を始めると、後から大きな問題になります。
相手の持ち家へ入るなら「家賃なのか、家の費用なのか」を決めます
一方が所有する家で暮らす場合、もう一方が毎月お金を渡すことがあります。
そのお金が、食費や光熱費なのか、住宅ローンの負担なのか、修繕費なのかを曖昧にしないでください。
たとえば、毎月8万円を何年も払っても、それだけで住宅の持分を持てるとは限りません。
また、相手名義の家へ多額のリフォーム費用を出した後で関係が終わった場合、どこまで返してもらえるかが問題になることがあります。
大きな費用を出す前に、次の点を決めます。
- 毎月渡す金額と使い道
- 固定資産税や住宅ローンを誰が払うか
- 修繕やリフォームの負担
- 家具や家電を買った人と所有者
- 別居する場合の退去時期
- 所有者が先に亡くなった場合の住まい
高額なリフォームや住宅ローンの返済を一緒に負担する場合は、口約束だけで進めず、登記や契約上どのような扱いになるかを司法書士や弁護士へ確かめます。
相談するときは、次のように伝えられます。
「再婚相手名義の家へ入る予定です。私は毎月の住居費と改修費を負担しますが、別居や死亡時にどのような扱いになるか、契約前に知りたいです」
相談したからといって、住宅を共有名義にする必要が生じるわけではありません。自分たちの案にどのようなリスクがあるかを知るための確認です。
自分の家を売る、賃貸を解約する判断は最後に回します
相手の家へ移るなら、自分の家を売って身軽になった方がよいと思うかもしれません。
しかし、住まいを手放すと、関係が合わなかったときだけでなく、相手の入院や死亡、相手の子どもとの相続問題が起きたときにも戻る場所がなくなります。
可能であれば、試し暮らし中は自宅を残します。
持ち家で維持費が重い場合も、売却を急ぐ前に次を比べてください。
- 固定資産税や管理費を払いながら残す期間
- 売却した場合の手取り額
- 賃貸に出せるか
- 売却後に別居した場合の住居費
- 子どもや親がその家を利用しているか
賃貸住宅で同居人が増える場合は、管理会社や貸主への届出が必要になることがあります。無断同居が契約上の問題にならないか、先に賃貸借契約を見てください。
試し暮らしから実際の転居へ変わる場合は、住民票、健康保険、運転免許証、郵便物などの住所変更も必要になります。住所を移した場合の届出期限や必要書類は、転居先の市区町村へ確認します。
成人した子どもには、許可ではなく「何が変わるか」を伝えます
再婚や同居は自分の人生の選択です。
一方、成人した子どもに何も伝えないまま引っ越しや婚姻を進めると、「知らないところで家や財産が動いている」と感じさせることがあります。
子どもの反対の奥には、親を取られる寂しさだけでなく、次のような心配が隠れている場合があります。
- 実家へ帰れなくなるのではないか
- 親の財産が相手へすべて渡るのではないか
- 相手や相手の親の介護を求められるのではないか
- 親がだまされたり、生活を支配されたりしていないか
- 病気や死亡時に連絡をもらえるのか
同居の許可を求める形ではなく、影響する事実を伝えます。
「再婚と同居を考えていますが、家の売却や財産の名義変更はまだ決めていません。緊急時の連絡と、相続については別に話す時間を作ります」
子どもがすぐに賛成できなくても、同居を断念すると約束する必要はありません。
ただし、家、相続、介護など、子どもの生活にも影響し得る部分は曖昧にしない方が、後の衝突を減らせます。
再婚すると、相続人の組み合わせが変わります
法律上の婚姻をすると、配偶者は常に相続人になります。
前の結婚で生まれた子どもがいる場合、本人が亡くなると、新しい配偶者と本人の子どもがともに相続人になることがあります。
配偶者と子どもが相続人になる場合の法定相続分は、原則として配偶者が2分の1、子ども全体で2分の1です。ただし、遺産分割では必ずこの割合どおりに分けなければならないわけではなく、遺言や相続人間の話し合いなども関係します。
一方、婚姻届を出していない内縁・事実婚の相手は、法律上の配偶者と同じ法定相続人にはなりません。
| 主な点 | 法律婚 | 事実婚・同居のみ |
|---|---|---|
| 法定相続人 | 配偶者は相続人になる | 内縁の相手は原則として法定相続人に含まれない |
| 所得税の配偶者控除 | 所得などの要件を満たせば対象になり得る | 内縁の相手は対象外 |
| 遺族年金など | 制度ごとの要件で判断される | 実態により配偶者として扱われる制度もある |
| 相手名義の自宅 | 相続人となる可能性があるが、子どもなど他の相続人との関係が生じる | 同居しているだけでは自動的に相続できない |
再婚後も自宅を特定の子どもへ残したい、事実婚の相手へ住む場所を残したいなどの希望がある場合は、遺言書を含めて準備を考えます。
ただし、遺言書を作ればすべて自由に決められるとは限りません。家族構成、財産、遺留分など個別事情が関係するため、法務局、司法書士、弁護士などへ具体的に確認してください。
遺族年金を受けている場合は、同居を始める前に年金事務所へ聞きます
配偶者と死別し、遺族年金を受けている方は特に注意が必要です。
遺族基礎年金や遺族厚生年金は、受給している本人が結婚した場合、受給権を失う事由に該当します。
ここでいう結婚には、婚姻届を出した法律婚だけでなく、内縁関係が含まれます。
そのため、「婚姻届を出さず、一緒に暮らすだけなら遺族年金は変わらない」とは限りません。
同居期間、生活費、住民票、周囲から夫婦として見られているかなど、実際の生活状況を踏まえて判断される可能性があります。
遺族年金を受けている場合は、同居開始や住所変更より前に年金事務所へ連絡してください。
「再婚を前提に交際している人との同居を検討しています。婚姻届はまだ出しませんが、内縁関係として遺族年金の受給権に影響する可能性を確認したいです」
影響を知らずに受給を続けると、後から返還手続きが必要になる可能性もあります。個別の状況によって判断されるため、一般的な説明だけで決めない方が安全です。
親の介護は「そのとき助け合う」だけで終わらせません
50代の同居では、本人同士の暮らしだけでなく、双方の親の介護が近い問題になることがあります。
相手から「母が一人だから、いずれ一緒に住むかもしれない」と言われたら、時期や役割を聞いてください。
- 現在、親御さんへどのような支援をしているか
- きょうだいとの分担はどうなっているか
- 将来、親との同居を考えているか
- 介護費用を二人の家計から出す予定か
- 再婚相手に身体介護を求めるか
- 自分が親の介護へ通うことを相手が受け入れられるか
「あなたの親御さんを大切にしたい気持ちはあります。ただ、同居介護や仕事を辞めての介護は約束できません。手続きや差し入れなど、できる範囲を一緒に決めたいです」
反対に、自分の親の介護についても相手へ負担を当然に求めないことが必要です。
介護がすでに始まっている場合は、二人だけの覚悟で支えようとせず、親御さんの住所を担当する地域包括支援センターやケアマネジャーを交えて体制を考えます。
迷いではなく、同居を止めた方がよい兆候があります
生活習慣が合うか心配することと、相手から生活や財産を支配されることは別です。
次のような言動がある場合は、自宅を手放したり、同居を始めたりしないでください。
- 短期間で婚姻、引っ越し、家の売却を迫る
- 預金、年金、保険証、通帳を預けるよう求める
- 相手の借金や事業の保証人になるよう頼む
- 仕事を辞め、相手や親の世話をするよう求める
- 子ども、友人、親族との連絡を減らさせる
- 断ると怒鳴る、脅す、長時間責め続ける
- 帰ろうとすると鍵や携帯電話を取り上げる
「再婚するのだから当然」「愛しているならできる」と言われても、財産や仕事を渡す必要はありません。
その場で決めず、自分だけで法律や家計の相談先へ事情を伝えます。
暴力、監禁、脅迫など差し迫った危険がある場合は110番、けがや急病がある場合は119番を優先してください。
同居するかは、試し暮らしの後に四つの質問で決めます
試し暮らしの最終日に、楽しかったかどうかだけで決めないでください。
二人それぞれが、次の四つへ答えます。
- 嫌なことを伝えたとき、相手は聞き直せたか
- お金、家事、一人の時間を公平に扱えたか
- 子どもや親との関係を尊重できたか
- 同居をやめた場合も、相手は決断を尊重できるか
生活上の違いがあっても、話し合って変更できるなら、同居できる可能性があります。
反対に、違いそのものは小さくても、相手が不満を言わせない、約束を変える、断ると責めるという状態なら、先へ進まない方がよいでしょう。
「好きか」と「安全に生活できるか」は、両方を見て構いません。
今夜は、引っ越しの返事ではなく試す条件を一文にします
相手から同居の返事を求められていても、今夜、賛成か反対かを決める必要はありません。
まず、次の一文を下書きしてください。
「一緒に暮らすことを前向きに考えています。ただ、自宅を手放す前に、二週間の試し暮らしをして、お金・家事・一人の時間について話したいです」
遺族年金を受けている場合は、同居の提案をする前に、年金事務所へ確認する予定を加えます。
「年金への影響を確認してから、試す時期を決めたいです」
この提案に相手がどのように答えるかも、大切な情報です。
時間をかけることを尊重し、戻れる場所を残し、話し合う項目を一緒に決められるなら、同居への迷いは少しずつ判断材料へ変わります。
再婚を選ぶことも、別々の家を保つこともできます。大きな決断の前に、小さく暮らしを試すことから始めて構いません。
