お悩み相談ナビ by なやみ晴れ 🔍 相談先
葬儀・終活相談

お墓を継ぐ人がいないときどうする?墓じまい・永代供養の選び方

2026.07.23 更新 なやみ晴れ編集部
#お墓を継ぐ人がいない#葬儀・終活相談
この記事の結論

お墓を継ぐ人がいなくても、すぐ墓じまいを決める必要はありません。まず、現在の名義人、墓地の規則、納められているご遺骨、管理費を確かめます。そのうえで、承継者を決める、管理負担の少ない墓へ移す、永代供養や合祀を選ぶ方法を比べてください。改葬先を決める前に墓石を撤去してはいけません。

お墓参りを終え、帰りの車や電車の中で考えることがあります。

「自分が来られなくなったら、このお墓はどうなるのだろう」

子どもは遠方で暮らしている。結婚して姓が変わった。甥や姪へ頼むほど親しくない。そもそも、子どもに毎年の管理費や墓参りを背負わせたくない。

先祖を粗末にしたいわけではありません。しかし、守り続けると言っても、誰が、どのくらいの費用と時間を引き受けるのか。その現実を考えると、話を先送りしたくなることもあります。

一方、ご家族から「もう墓じまいをした方がよい」と言われると、理屈では分かっても、簡単に同意できないことがあります。お墓には、石や土地だけではなく、亡くなった人との時間や、家族の歴史が重なっているからです。

この問題は、「残すか、壊すか」の二択ではありません。

今のお墓を別の人へ引き継ぐ方法もあれば、同じ墓地内で管理負担の少ない供養へ移す方法、墓じまいをして納骨堂・樹木葬・合祀墓などへ改葬する方法もあります。

最初に分けたいのは「誰が何を継ぐのか」です

「お墓を継ぐ人」と聞くと、一人がすべてを背負うように感じます。

しかし実際には、次の役割が混ざっています。

これらを、必ず一人で行わなければならないとは限りません。

たとえば、長女が墓地の名義人となり、管理費はきょうだいで分担する。墓参りは近くに住む親族ができる範囲で行う。将来の改葬については、家族全員で話す。このような分け方も考えられます。

ただし、誰を承継者として認めるかは、墓地や霊園の使用規則によって異なります。親族の範囲、姓、居住地、宗派などに条件が設けられている場合もあるため、家族内だけで決めず、管理者へ確かめてください。

子どもがいないからといって、直ちにお墓が無縁になるわけではありません

お墓の承継は、預金や不動産を法定相続人で分ける一般的な相続とは、扱いが同じではありません。

民法では、系譜、祭具、墳墓は、慣習に従って祖先の祭祀を主宰する人が承継し、亡くなる方が承継者を指定していた場合は、その人が承継するとされています。慣習が明らかでない場合には、家庭裁判所が定める仕組みもあります。

そのため、「長男でなければ継げない」「姓が違えば継げない」「相続人全員で共有する」とは一律に決まりません。

ただし、ここで扱われる祭祀に関する権利と、霊園や寺院との墓地使用契約は別に確かめる必要があります。

多くの墓地では、土地そのものを所有しているのではなく、区画を使用する権利を認められています。名義変更や承継には管理者への届出、関係を示す書類、承継者の同意などが必要になることがあります。

ポイント

法律上の祭祀承継者が決まっても、墓地の名義が自動的に変わるとは限りません。墓地使用許可証と管理規則を見つけ、管理者へ必要書類を聞いてください。

今のお墓について、先に六つの事実を確かめます

墓じまいの広告や永代供養墓を探す前に、現在のお墓の状態を見ます。

この段階で分からないことがあっても構いません。分からない項目が、管理者へ聞く内容になります。

確かめること 見る物・聞く相手
現在の墓地使用者は誰か 墓地使用許可証、契約書、管理者
誰のご遺骨が納められているか 墓誌、納骨記録、親族、寺院
管理費の金額と支払い状況 領収書、通帳、管理者からの通知
承継できる人の条件 墓地使用規則、管理者
墓じまい時の決まり 原状回復、指定石材店、届出方法
菩提寺や宗派との関係 親族、寺院、過去の法要記録

墓地使用許可証が見つからなくても、そこで作業を止める必要はありません。

管理者へ、現在の名義、再発行や名義変更の方法を尋ねます。古い共同墓地や集落墓地では、管理者や使用関係がはっきりしない場合もあります。その場合は、墓地がある市区町村の改葬担当窓口へ、分かっている経緯を伝えてください。

お墓を継ぐ人がいないときの選択肢は四つあります

選択肢 向いている状況 先に確かめたいこと
今のお墓を承継する 引き受けられる親族などがいる 承継条件、管理費、将来の墓じまいを誰が担うか
同じ墓地内の永代供養へ移す 場所や寺院との縁は残したい 個別安置期間、合祀後の扱い、追加費用
墓じまいをして別の納骨先へ移す 遠方で通えない、近くへ移したい 改葬先、受入条件、改葬許可、墓石撤去
散骨など墓を持たない供養に変える 将来の墓の管理を残したくない 親族の理解、散骨方法、残すご遺骨の有無、事業者の対応

今のお墓を別の人へ承継する

子どもがいなくても、きょうだい、甥・姪、その他の親族などが承継できる場合があります。墓地によっては、親族以外を認めるかどうかも規則が異なります。

ただし、「名前だけ貸してほしい」と頼むのは避けた方がよいでしょう。

承継者には、管理費の支払い、住所変更の届出、将来の改葬判断などが残ります。今は引き受けられても、その人が高齢になった後、再び後継者問題が起こる可能性があります。

依頼するときは、負担を具体的に伝えます。

「毎年の管理費は〇円で、今は私が払います。将来あなたが難しくなったときは、墓じまいを選んでも構いません」

「先祖代々なのだから守って当然」と言われるより、終わらせる選択まで認められた方が、引き受ける側も現実的に考えられます。

同じ墓地内で永代供養へ移す

寺院や霊園によっては、現在のお墓から、ご遺骨を合祀墓や永代供養墓へ移せることがあります。

住み慣れた地域や菩提寺との関係を残しながら、個別の墓石管理や後継者の負担を減らせる点が特徴です。

ただし、「永代供養」という言葉だけでは、供養の内容は分かりません。

一度合祀すると、後から特定のご遺骨だけを取り出せないことがあります。「永代」という言葉を「同じ骨壺のまま永久に保管してもらえる」と受け取らず、合祀の時期と、その後の扱いを書面で見てください。

墓じまいをして納骨堂・樹木葬などへ移す

現在のお墓が遠い場合は、自宅に近い納骨堂や樹木葬、承継者を必要としない墓へ移す方法があります。

お参りしやすくなる一方、施設ごとに利用条件が大きく違います。

見学時には、きれいな設備だけでなく、契約書と使用規則を見ます。

「承継者不要」と書かれていても、緊急連絡先や納骨手続きの担当者が必要な場合があります。自分の死後に誰が連絡し、契約済みであることを施設へ伝えるのかも決めておきます。

散骨など墓を持たない供養を選ぶ

海洋散骨などを選び、墓を残さない方法もあります。

散骨は、火葬後の焼骨を粉状にし、周囲の宗教的感情や生活環境、公衆衛生へ配慮して行う必要があります。自治体の条例や地域のルールが関係する場合もあるため、場所を選ばず自分でまくような進め方は避けてください。

また、すべてを散骨すると、後になって「少しだけでも手を合わせる場所が欲しかった」と感じるご家族もいます。一部を納骨し、一部を散骨する方法も含め、家族の受け止め方を聞いておくことが必要です。

「墓じまい」は、墓石を撤去するだけではありません

墓じまいでは、現在のお墓からご遺骨を取り出し、別の場所へ移すことが一般的です。この遺骨の移動を「改葬」といいます。

改葬には、現在ご遺骨が納められている墓地の所在地を管轄する市区町村長の許可が必要です。

一般的には、次の順番で進めます。

1.ご遺骨の新しい受け入れ先を決める

永代供養墓、納骨堂、樹木葬など、移転先を先に決めます。

移転先によっては、受入証明書や墓地使用許可書などが発行されます。必要な書類名は自治体によって異なるため、現在のお墓がある市区町村へ確認してください。

2.現在の墓地管理者へ意向を伝える

いきなり石材店へ墓石の撤去を依頼せず、まず管理者へ連絡します。

寺院墓地の場合も、最初から「離檀します」「墓じまいを決めました」と結論だけを伝えるより、事情から話した方が進めやすいことがあります。

「子どもが遠方に住んでおり、将来お墓を守る人がいません。まだ決定ではありませんが、こちらで選べる方法と手続き、必要な費用を教えていただけますか」

この段階で、墓地内の永代供養という選択肢が見つかることもあります。

3.埋蔵されている事実の証明を受ける

現在の墓地管理者から、誰のご遺骨が納められているかを証明してもらいます。自治体によっては、改葬許可申請書に管理者が記入する形式です。

墓地使用者と申請者が異なる場合は、現在の使用者の承諾書や委任状などを求められることがあります。

4.市区町村へ改葬許可を申請する

申請先は、新しい納骨先の市区町村ではなく、現在ご遺骨が納められている墓地の所在地を管轄する市区町村です。

必要書類や受付方法は自治体ごとに異なります。墓地の所在地、墓地名、故人の氏名、死亡年月日など、分かる範囲を手元に置いて問い合わせます。

電話では、次のように伝えられます。

「市内にある先祖のお墓を墓じまいし、遺骨を別の納骨先へ移す予定です。改葬許可に必要な書類と、分からない故人情報がある場合の書き方を教えてください」

5.ご遺骨を取り出し、墓石を撤去する

改葬許可証の準備と管理者との話し合いを終えてから、ご遺骨を取り出します。

墓石の撤去、基礎部分の解体、区画の整地など、どこまで元へ戻す必要があるかは墓地規則によって異なります。指定石材店しか利用できない墓地もあります。

寺院によっては、閉眼供養、魂抜きなどと呼ばれる儀式を行います。宗教上の考えや家族の希望もあるため、行うかどうかと費用を事前に聞いてください。

6.新しい納骨先へ改葬許可証を提出する

取り出したご遺骨を新しい墓地や納骨堂へ納める際、改葬許可証を提出します。

粉骨、洗骨、骨壺の交換などが必要になる場合は、誰が行い、費用はいくらかを新しい施設へ確認してください。

墓じまいの費用は「一式」では分かりません

墓じまいの費用を調べると、幅のある金額が並び、結局いくら必要なのか分からなくなることがあります。

費用は、少なくとも次の三つに分けて見ます。

費用の区分 含まれる可能性があるもの
現在のお墓でかかる費用 証明書、宗教儀式、墓石撤去、基礎解体、整地、未納管理費
ご遺骨を移す費用 取出し、運搬、骨壺交換、洗骨、粉骨
新しい納骨先の費用 使用料、永代供養料、納骨料、銘板、法要、年間管理費

「永代供養だから、その後は一切費用がかからない」とは限りません。

見積書では、次の点を見ます。

金額だけを比べるのではなく、「どこからどこまでを行う見積もりか」をそろえてください。

寺院との関係は、費用だけで切らない方が進みやすくなります

寺院墓地の墓じまいでは、長く続いた檀家関係や法要の付き合いも関係します。

家族側は、「遠くて通えない」「後継者がいない」という現実的な事情で進めていても、寺院側には、長期間管理してきた経緯があります。

一方で、離檀や墓じまいに伴い、根拠の分からない高額な請求を受け、困る例も報告されています。

金額に納得できない場合は、その場で支払いや署名をせず、次の内容を書面で尋ねます。

話し合いが難しい場合は、寺院との関係が分かる親族や檀家総代に経緯を聞く方法があります。契約や請求内容について消費者トラブルになっている場合は、消費者ホットライン188から地域の消費生活相談窓口へつないでもらえます。

ご遺骨の移動、墓石の撤去、寺院との関係、支払いは、それぞれ別の問題です。話がこじれたときほど「何を拒まれているのか」「何の費用を請求されているのか」を分けてください。

家族へは「誰が継ぐ?」ではなく「何なら負担できる?」と聞きます

家族会議で最初に「この墓を誰が継ぐの」と聞くと、全員が黙ってしまうことがあります。

継ぐと答えた瞬間に、一生の管理を引き受けるように感じるからです。

代わりに、負担を分けて聞きます。

「年に一度ならお参りできそう?」

「名義は引き継げても、管理費の負担は難しい?」

「今の場所を残したい気持ちと、近くへ移したい気持ちでは、どちらが強い?」

「合祀になっても管理を残さない方がよいと思う?」

本人は「先祖の墓を残したい」と思い、子ども世代は「親が亡くなった後に、遠方の墓を守り続けるのは難しい」と感じているかもしれません。

どちらかが薄情なのではありません。見ている時間が違います。

今のお墓を守ってきた人は、過去から現在を見ています。これから担う人は、現在から二十年、三十年先を見ています。

話が平行線になったら、次の三点だけ合意します。

決断ではなく、情報を集めるところまでを一回目の家族会議にすれば、話を続けやすくなります。

先に作業を進めない方がよいケースがあります

次の状況では、石材店や新しい納骨先と契約する前に、現在の墓地管理者と市区町村へ事情を伝えてください。

改葬許可の申請者と墓地使用者が異なる場合、承諾書などが必要になることがあります。祭祀承継者をめぐる争いがある場合は、家族内の多数決だけで決められないこともあります。

「早くしないと無縁墓になる」と焦って作業を始めるより、今の権利関係と手続きができる人を確かめる方が先です。

今夜は墓地使用許可証と管理者の連絡先だけ探します

墓じまいを決める必要はありません。永代供養墓の資料を何十件も取り寄せる必要もありません。

今夜行うのは、次の二つだけです。

書類が見つからなければ、墓石や墓地入口に書かれている墓地名、区画番号、管理事務所の看板を次のお墓参りで撮影します。

管理者へ電話するときは、こう伝えれば十分です。

「将来、お墓を継ぐ人がいないため、今のお墓を残す方法と、墓じまいする場合の手続きを知りたいです。まだ何も決めていません」

この一回の電話で、承継条件、同じ墓地内の永代供養、必要書類、撤去時の決まりが分かることがあります。

先祖の供養を大切にすることと、次の世代へ無理な管理を残さないことは、反対の考えではありません。今の状況に合う形へ変えるために、まず「このお墓では何が選べるのか」を知る。そこからで構いません。

出典・確認先メモ

よくある質問

Q. 子どもがいない場合、甥や姪がお墓を継ぐことはできますか?

甥や姪が承継できる場合はありますが、親族の範囲や必要書類は墓地の使用規則によって異なります。本人の意思だけで決定せず、墓地管理者へ「誰を承継者として登録できるか」と「名義変更に必要な書類」を確かめてください。

Q. 相続放棄をした人は、お墓も継げなくなりますか?

お墓や祭具などの祭祀財産は、一般的な相続財産とは別に扱われます。そのため、相続放棄をしたことだけで祭祀承継者になれないとは一律にいえませんが、墓地使用権の承継条件は管理規則にも左右されるため、管理者へ個別に確認が必要です。

Q. 墓じまいには親族全員の同意が必要ですか?

改葬手続きで親族全員の同意書が必ず必要とは限りませんが、墓地使用者と申請者が異なる場合は承諾書などを求められることがあります。親族間に反対や祭祀承継者をめぐる争いがある場合は、一方的に撤去を進めず、現在の名義と申請できる人を先に確かめてください。

Q. 永代供養にすれば、今後は費用も管理も不要ですか?

施設によっては年間管理費が不要ですが、納骨料、銘板料、法要費などが別にかかる場合があります。また、一定期間後に合祀される契約も多いため、個別安置の期間、合祀後に取り出せるか、追加費用の有無を書面で確認してください。

Q. 墓じまいの費用が高く、契約するか迷っています。

墓石撤去、整地、ご遺骨の取出し、新しい納骨先など、見積もりの範囲を分けて比べてください。請求の根拠や追加費用が分からないまま契約せず、説明を求めても解決しない場合は、消費者ホットライン188から地域の消費生活相談窓口へつないでもらえます。

専門家や専門サービスに相談してみませんか?

記事を読んでも悩みが解決しないときは、専門家や専門サービスに相談するのも一つの方法です。

※ 本セクションには広告・PRを含みます。掲載は比較基準に沿って整理しています。料金・条件は公式サイトでご確認ください。

※ お悩み相談ナビが、お悩みを解決できるように厳選したサービスや専門家をリストアップしました。

不用品回収/粗大ごみ回収/遺品整理/実家片付け/ゴミ屋敷片付け

アールクリーニング|不用品回収・粗大ごみ回収・遺品整理を相談できる片付けサービス

親御さんの家・ご実家・引っ越し前後・遺品整理などで出た不用品を、見積もりから回収まで相談できる片付けサービス。

向いている人
ご実家の片付けで困っているご家族/親御さんの家に物が多くて心配な方/粗大ごみを自分で運べない方/遺品整理を家族だけで進めるのが難しい方/引っ越しや空き家整理で大量の不用品が出た方/ゴミ屋敷化が心配な方
確認できること
見積もり、回収できる物、買取可否、料金プラン、追加料金の有無、対応エリア、作業当日の流れ、支払い方法、遺品整理・清掃対応の有無
料金目安
公式ページには軽トラックプラン税込3,800円〜などの掲載あり。ただしキャンペーン・回収量・内容・エリアで変わるため、必ず見積もりで総額確認。
注意点
不用品回収は自治体ルールや許可確認が重要です。見積もり金額、追加料金、回収できない物、リサイクル料金、買取条件、キャンセル料、一般廃棄物処理業の許可や市区町村委託の有無を確認しましょう。

公式情報の最終確認日:2026-07

不用品回収の無料見積もり内容を確認する ›
海洋散骨/葬儀後の供養/墓じまい/終活相談

シーセレモニーとは?海洋散骨・墓じまい後の供養方法と費用を整理

お墓を継ぐ人がいない方や、故人様の希望を大切にしたいご家族が、海洋散骨という供養方法を相談できるサービス。

向いている人
お墓を継ぐ人がいないご家族/墓じまい後のご遺骨の供養先で悩んでいる方/故人様が海を好きだった方/納骨堂・樹木葬・散骨で迷っている方/子ども世代にお墓の管理負担を残したくない方/遠方でお墓参りが難しい方
確認できること
海洋散骨の流れ、ファミリー散骨・代理散骨・合同乗船散骨の違い、粉骨の必要性、料金、対応海域、乗船人数、散骨証明書、オプション、相談方法
料金目安
代理散骨は税込55,000円から、ファミリー散骨は税込154,000円からの掲載あり。船舶・海域・曜日・粉骨費用・オプションにより変動。公式サイトで要確認。
注意点
海洋散骨には粉骨が必要です。ご家族・ご親族の理解、宗教観、お墓や納骨先との関係、墓じまいの手続き、費用総額、天候による日程変更、船酔いの不安などを確認してから判断しましょう。

公式情報の最終確認日:2026-06

海洋散骨の相談内容を確認する ›

次にできること

同じ悩みの方によく読まれています

毎月のプレゼント抽選に応募できます。会員登録は無料です。 会員登録・ログイン